リクルート社の「スタディサプリ社会人大学院2019年度版」という雑誌に、
世界一ビジネスマンが学ばない国ニッポン
という題名で記事が組まれていました。
なんでも記事によると、人材サービス会社ランスタッドがグローバルに実施した、「ビジネスパーソンの自己負担での学習意向に関する調査で、日本は３３ヶ国と地域の中で最下位だったそうです。
＜Q.スキルアップのために自己負担で実施ようと思っていることがある？＞
メキシコ：９５．６%
スペイン：７６．５%
オーストラリア：６６．９%
アメリカ：６０．１%
日本：４２．２%
確かに、この調査では低いですね。
ですが、この結果を持って、日本人の意識が低いかというとそうでもないようです。
同社の調査によると、「Q常に遅れをとらないためには、さらにトレーニングや教育が必要であると感じる」というアンケートでは、
グローバル平均が７２．１%
日本平均８３．７%
という結果になっています。
まあ、このことから
「意欲はある」、でも「自己負担でスキルアップの学習」にはまだ行動に移せていない。
という人が日本には多いのではないでしょうか。
よって、いまもしあなたが自己負担で、専門学校や専門職大学院などに通って、日々自己研鑽を積んでいるのであれば、まさしく！生き残れる人財といえますね。
なお、スキルアップについては、日本では従来から「OJT」による人材育成が行われていましたね。
そして、その効果は、今日の日本経済の発展をみると、「効果あり」と言えます。
しかし、
かつのOJTは、「同じ仕事が続く限りにおいて」という前提条件がつきます。
例えば、営業であれば、提案書の作成方法、見積書の作成方法から、電話の掛け方、相手企業の訪問方法など、OJTでしっかりとトレーニングされてきました。
経理や財務なども、効率的な事務処理の方法、ファイリング方法から、相互チェックの方法、最新の会計処理の情報共有など、社内によるOJTによって、これらのスキルを身につける努力が払われてきました。
ですが、営業にしても、経理にしても、製造にしても、各部門でAIの導入が進んでいます。今までのルーティンワークや情報処理、情報分析は人の手からコンピューターへと完全に移行します。
確かに経験値には価値はありますが、今までのやり方を繰り返しても、このような技術進展により変化する仕事に対応できません。
もっと、既存のOJTとは異なった、既存の経験の理論的整理、専門知識の体系化、知識の活用と実践演習、失敗から学びそこから理論構築する、といった「活かせる知識」を身につけないと、これからの未知の課題に対応できません。
このことから、私どもは、OJTはそれで有効ですが、もう１つ先を進んだ企業研修、人材育成プログラムを企業様に提案しております。
そう。それこそが、ビジネスゲームを使った企業研修です。
例えば、この教材はを使えば、「越境学習」が可能となります。
つまり、業種の垣根を越えて、様々な業種の企業様に当社のセミナーにご参加いただき、そして、異業種の方々と同じチームを組んでビジネスゲームに取り組むわけです。
そうすると、業種の違いに思考の違いに触れることで、いままでにない新しい考え方が芽生えるかもしれません。
また、業種を越えて人脈が形成できるので、そこから、複数企業による新プロジェクトへと発展するかもしれません。
このようなことはOJTでは起こりません。
まさしく、ビジネスゲームを使って、異業種の人たちで考え、協力し、チームで競い合うからこそ、起こり得る相乗効果だと思います。
