経営改善のためにコンサルタントに依頼するというのはどの企業でもおこなっていることです。コンサルティング会社から、税理士や会計士などの士業の行うコンサルティングなど、いまコンサルティング業務をやっている事業者は数多く言います。
ですが、それらのサービスを受ければ、どの会社でも経営が改善されて業績が本当に伸びるのでしょうか？現実的な話として、あなたの周りで、コンサルタントに依頼して、劇的に収益が改善したという話を数多く聞くというのは、ほぼないのではないでしょうか。
通常、コンサルタントは専門知識を使ってサービスを提供してきますが、それはあくまでの自社にとってはツールでしかありません。ですので、ツールとして使いこなすという姿勢が重要です。つまり、相手方に丸投げしない、専門用語が理解できないので、すべて言いなりになってしまう、こういったことを避けないとそのサービスを十分に活かし切れず、コンサルティング料を無駄にしてしまいます。
では、無駄にしないためにはどうすればいいのか？
当たり前の話ですが、自分で「①会社の状況を把握する」「②把握した状況に基づいて改善策や戦略を立案」「③②を実行した後の効果を測定する」
ということをできるようにしておくことが重要だと思います。
状況の把握と、効果の測定には様々な方法がありますが、１つの代表的な方法として、「会計数値を使う」「経営分析の数値を使う」ということが挙げられます。
やはり、コンサルタントが提案するどんな施策でも、最終的には利益を増加させて、会社の成長や存続に寄与しなければ意味がありません。このため、会計数値で測定するというのは、企業経営という観点から最重要といえます。
ですが、この方法１つ欠点があります。
それは、「数値を使う側である経営者が企業会計や経営分析についてある程度理解しておく」必要があるということです。
そこで算定される数値の意味が分からなければ、数値を出したところで、状況の把握も、効果の測定もできるわけがありません。もちろん、この部分を専門家に任せてもいいのですが、それですと結局は相手の言われるがままになってしまいます。
京セラの稲盛会長をはじめ、真に成功している経営者は、本当に「数字に強い」です。会社の活動が数字に表れるのですから、数字が読み取れないと経営ができないのは当たり前です。
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